専門看護師の分野として新たに『災害看護』が登場します。2016年に新設が決定し、2017年12月に初めて認定される専門看護師が登場する予定です。

災害看護専門看護師は、『災害の特性をふまえ、限られた人的・物的資源の中でメンタルヘルスを含む適切な看護を提供する。平時から多職種や行政等と連携・協働し、減災・防災体制の構築と災害看護の発展に貢献する。』（日本看護協会より引用）とされています。

自然災害の脅威に晒され続けている日本では、2011年の東日本大震災や2016年の熊本地震、いつ起きても不思議ではないと言われる首都圏直下型地震など、災害がいつ我が身に降りかかるかわかりません。今回は災害看護の必要性について考えてみましょう。

災害看護が必要になった背景・歴史

1995年、我が国では阪神・淡路大震災という未曾有の都市型大災害が発生しました。このとき看護職に要求された働きは、災害発生直後の負傷者の救護活動に加え、事態が収束した後に避難所や仮設住宅といった不自由な環境で暮らす被災者たちの身体的、そして精神的ケアです。多くの人々が自宅や家族、友人といった大切なものを失ったショックに傷つき、それを看護する側もまた支援活動に忙殺されて心をすり減らす毎日を送りました。

これを契機として、『災害看護学』という系統的な知識体系が日本、そして世界においても未整備の学術分野であることが浮き彫りになりました。そこで災害看護を学術的に研究し、当時の経験を風化させず次の災害が起きてしまったときに備えるため、1998年に日本災害看護学会が設立されました。

日本災害看護学会の活動

日本災害看学会は講演やシンポジウム、パネルディスカッションを実施する、年に1回の大会や年に3回の学会誌発行をしています。

災害看護のあり方を考えるセミナーも企画・実施しており、2017年6月には『災害発生のため避難を余儀なくされた住民への避難生活支援 ―看護職種間、看護職と他職種間の連携のあり方』というテーマでセミナーが催されました（日本災害看護学会の告知）。このセミナーの中では、東日本大震災および熊本地震における看護職と他職種の連携事例に基づき、以下のような講演や意見交換が行われました。

セミナープログラム
避難生活支援における同職種間および他職種間との連携について
東日本大震災震災直後の「いわき市の震災健康支援事業」の調整と連携
災害支援ナースの活動における連携
日本赤十字社・こころのケアにおける他職種間の連携
ボランティアナースとしての他職種連携
ロールプレイで取り組む連携のあり方

日本災害看護学会には、個人でも入会することができます。会員は学会誌への投稿や年次大会における研究発表・活動報告を行うことができる他、学会誌などの配布を受けることができます。年会費は10,000円です。

災害看護に関する最新の知見を取り入れるという点においては、日本で最先端の情報が集まる横断的な組織活動です。

災害支援ナースの活動

また、災害看護を現場で実践する仕組みとして、日本看護協会は各都道府県の看護協会と連携し、災害発生時に被災地へ看護職を派遣するためのネットワークである『災害支援ナース』の制度を整備しています。災害支援ナースは各都道府県の看護協会に登録されており、看護職として被災地で適切な医療・看護を提供する役割を担います。

大規模自然災害発生時には、日本看護協会が災害発生直後から災害・被災状況などに関する情報収集を行い、災害の規模に応じて対応を3段階に区分した上で、日本看護協会または被災地の都道府県看護協会が災害支援ナースの派遣調整を行います。

対応区分	派遣調整
レベル1（単独支援対応） 被災県看護協会のみで看護支援活動が可能	被災県看護協会が災害支援ナースを派遣する
レベル２（近隣支援対応） 被災県看護協会のみでは困難または不十分であり、近隣県看護協会からの支援が必要な場合	日本看護協会が調整し、被災県看護協会および近隣県看護協会が災害支援ナースを派遣する
レベル３（広域支援対応） 被災県看護協会および近隣県看護協会のみでは困難または不十分であり、活動の長期化が見込まれる場合	日本看護協会が調整し、全国の都道府県看護協会が災害支援ナースを派遣する

（※日本看護協会ホームページより引用）

日本災害看護学会が設立され、日本における災害看護の研究が本格的に始まった1998年以降に発生した災害では、下記のように災害支援ナースの派遣が実施されています。地震のみならず、台風・豪雨や噴火といった事態にも派遣・活動の実績があります。

発生した災害	災害支援ナースの活動
有珠山噴火災害（2000年・北海道）	北海道看護協会から災害支援ナース派遣
三宅島地震・噴火（2000年・東京都）	東京都看護協会から災害支援ナース派遣
新潟県中越地震（2004年・新潟県）	災害支援ナース派遣調整、こころのケアワークショップ開催支援など
能登半島地震（2007年・石川県）	災害支援ナース派遣：福井県・富山県看護協会より71人延べ198人
新潟県中越沖地震（2007年・新潟県）	災害支援ナース派遣：25都道府県看護協会より21ヶ所の避難所・施設へ244人延べ719人派遣
東日本大震災（2011年・東北、関東地方）	災害支援ナース派遣：40都道府県看護協会より岩手県、宮城県、福島県の避難所・医療施設へ938人、延べ3,770人派遣
九州北部豪雨（2012年・福岡県、大分県、熊本県）	災害支援ナースを派遣（熊本県）
中国地方集中豪雨（2013年・山口県、島根県）	山口県看護協会が災害支援ナースを派遣
平成26年8月豪雨（2014年・広島県）	広島県看護協会が災害支援ナースを派遣
平成27年9月関東・東北豪雨（2015年・関東、東北地方）	災害支援ナースの派遣：7都県看護協会（茨城、栃木、埼玉、千葉、群馬、東京、神奈川）より茨城県内の避難所へ延べ488人派遣および茨城県看護協会からの避難所・医療機関等への派遣
平成28年熊本地震（2016年・熊本県）	災害支援ナース派遣：15都道府県看護協会より熊本県の避難所など計28カ所へ延べ1,961人派遣
鳥取県中部地震（2016年・鳥取県）	鳥取県看護協会が災害支援ナースを派遣
九州北部豪雨（2017年・福岡県、大分県）	大分県看護協会と福岡県看護協会がそれぞれ災害支援ナースを県内派遣（大分県13人、延べ39人。福岡県75人、延べ225人）

災害支援ナースに登録するには、各都道府県看護協会の会員であること・看護の実務経験が5年以上あること・登録に関する所属長の承諾があることといった要件に加え、計30時間の災害支援ナース育成研修プログラムに参加することが必要です。

災害看護を学ぶ意味

災害看護という分野は日常の業務の中で触れる機会がなく、また、いつその知識が役に立つかもわかりません。しかしその一方で、もし看護職自身が勤める土地で被災してしまった場合、被災者になると同時に看護職として救援者にもなることが求められます。

東日本大震災では、被災地で看護活動に従事していた看護職の約8割が何らかの被害を受けていたという調査結果もあります。自身も一般の被災者と変わらないつらい思いをしているにも関わらず、『仕事をしていた方が気が紛れる』と考えていたようです。そういった看護職の心を支えることができるのもまた看護職であり、阪神・淡路大震災で被災した経験のある看護職が支援にあたった事例もあります。

被災者でありながらも救援者として、しかも非日常の緊張した状況下で普段とは違う看護を求められることは、強い精神的ストレスがかかります。そんなとき、災害看護に関する知識を備えていることは自分自身の心にゆとりをもたらしますし、その知識に長けた災害看護の専門家がいれば、その存在は一般の被災者や現場の看護職にも安心を与えることができます。

まとめ

まもなく『災害看護専門看護師』が登場する背景には、災害大国である日本で発生した数々の災害をこれからの看護の礎にしていくという想いがあります。災害支援ナースの活動で、世界的に不足している災害看護の臨床実績は我が国で着実に蓄積されてきており、今後も災害看護の先進事例を作っていくことになるでしょう。

世界各地では天災のみならず、戦争・紛争・テロといった痛ましい人災も起こっており、災害看護は世界的にもますます必要とされるようになっています。災害看護を学ぶことで、災害看護師として日本のみならず世界的に活躍できる可能性を秘めていると考えられるでしょう。