昨今「働き方改革」という言葉が取り沙汰されることも多くなりましたが、その意識や環境が社会経済構造の変化に適応しきれず、まだまだ仕事と生活が両立しにくい現実があります。やりがいや充実感を感じながら働く一方、子育て・介護や、家庭、地域、自己啓発などにかけるプライベートの時間も充実させられるよう、仕事と生活の双方の調和を考えていかなければなりません。
そこでキーワードとなるのが「ワーク・ライフ・バランス（WLB）」です。
ワーク・ライフ・バランスは「仕事と生活の調和」と訳されます。つまり仕事と生活の両立を無理なく実現できる状態のことで、仕事と生活を調和させることにより、それぞれに好ましい相乗効果を高めようという考え方とその取り組みを指します。

※仕事と生活の調和（ワーク・ライフ・バランス）憲章 - 「仕事と生活の調和」推進サイト - 内閣府男女共同参画局

なぜワーク・ライフ・バランスが必要か

夜勤や時間外勤務など、毎日ぎりぎりの状態で働き続けていると、看護の質を維持するのは難しいでしょうし、患者を幸せにすることも困難になってくるでしょう。また、子どもができたら今と同じように働き続けることはできるのか、という不安を抱える方も多くいます。

こうした問題を解決させるための働き方改革というと、単純に勤務時間の短縮や休暇の取り方ばかりに目が行きがちです。しかしワーク・ライフ・バランスの考え方は、そればかりではありません。ワーク・ライフ・バランスの取り組みでは、仕事の充実と同時に生活の充実をすることを重視します。Lifeを優先させてWorkが疎かになってもいいというわけではありません。WorkとLife双方が充実することによって、相乗効果を生み出し、好循環をつくり出すことが大切なのです。

職員の仕事に対するやる気や働きがいが高まれば、辞める人も少なくなり、経営の質の向上にも繋がります。ワーク・ライフ・バランスは病院など組織の人材戦略や経営戦略のひとつとして捉えられているのです。
日本看護協会では、「看護職の健康と安全が、患者の健康と安全を守る」という考えに基づき、看護職のワーク・ライフ・バランスを推進しています。厚生労働省でも「医療分野の『雇用の質向上』」の取り組みをはじめ、医療従事者の勤務環境改善に取り組む医療機関等を応援しています。

様々なワーク・ライフ・バランス支援策

ワーク・ライフ・バランスを実現させるために、組織などによる支援策は次のようなものが考えられます。

①多様な勤務形態

仕事と生活が無理なく調和できる働き方はその人によって異なります。ですからWorkとLifeの割合は人により様々です。多様な勤務形態が選べることで、その人にあったワーク・ライフ・バランスの実現へと繋げます。例えば、子育て中の看護師に対しては、1日の所定労働時間が短い（例／1日5時間、週5日勤務）「短時間正社員制」の導入です。ほかに、一定期間を通じて法定の労働時間を超えない範囲で、特定の日または週に法定労働時間を超えて働く（例／1日10時間、週4日勤務）「変形労働時間制」や、複数の人がひとり分の勤務時間をわけあって働く「ワークシェアリング」などがあります。
働く時間帯を選べる「フレックスタイム制」や、「時差出勤」もこれにあたります。
さらに、交代制の働き方が選べること、働く場所が選べること、裁量労働制など業務にバリエーションをもたせることが挙げられます。

②各種の休暇制度

通常の「年次有給休暇」以外に、様々な休暇制度を設ける組織は、大企業を中心に増えてきました。医療機関においても今後増加が期待されています。
・ボランティア活動への参加を奨励する「ボランティア休暇」
・子どもの入学式や授業参観に出席する「スクールイベント休暇」
・就学や留学などのための休職制度
・法定以上の「育児・介護休業制度」
・小学校就学前の子どもの病気やけがの看病のために取る「看護休暇」
・男性のための「配偶者出産特別休暇」
・子どもの学校休業期間の休暇・時間休
などです。
こうした各種の休暇制度を有効に使うことで、生活をより充実させることができます。

③復職支援制度

結婚や出産などで一旦職場から離れた看護師、復帰したくてもブランクがあることを不安に思い復職を迷っている看護師のために、復職支援制度を用意します。「e-ラーニング」や「個別対応研修」、「復職研修」など復職のための支援を行うほか、まずは短時間勤務の研修生として雇用するといった方法もあります。

④子育て支援

看護師にとって、子どもを育てながら仕事を続けることへの不安はついて回るものです。できる限りその不安を取り除く支援をすることで、仕事を充実させることができます。 例えば、院内保育所を設けたり、その院内保育所から幼稚園への送迎を行ったり、学童保育を支援することです。 まだまだ一般的ではありませんが、勤務時間以外の休暇に子育てから離れることができる「リフレッシュ保育」や、夜勤明けの疲れた時間に保育から解放される「夜勤明け保育」といった制度も、今後検討されるでしょう。

⑤経済的支援

子育てをする職員は、なにかと経済的負担がかかるものです。こうした不安を抱える職員が不安なく子育てできるよう支援する策を講じます。
・保育費やベビーシッター費、介護サービス利用料を補助する制度
・育児・介護休業中、就学による休業中の給与の一部支給する制度
・就学・進学による学費を補填する制度
などがあります。

看護職の夜勤・交代制勤務を改善

病棟勤務の看護職にとって、夜勤や交代制勤務はつきものです。しかし夜勤・交代制勤務の負担は、様々な影響があると言われています。
睡眠の質の低下、疲労回復効果の低下、負の感情ストレスの解消機能の低下、月経周期の乱れ、循環器への負担による高血圧・心疾患など、ホルモンバランスの乱れによる糖尿病やがんなど・・・。これらは加齢に伴って負担が大きくなる傾向があることも指摘されています。
また、夜勤を適切に管理しないと事故発生のリスクを高めることもわかっています。

こうした負担を軽減することは、ワーク・ライフ・バランス推進の重要な要素です。そこで日本看護協会は、｢看護職の安全と健康が患者の安全と健康を守る｣との基本認識のもと、2013年にガイドラインを公表しました。
夜勤・交代制勤務による「健康」｢安全｣｢生活｣への影響を少なくする観点から提案する｢勤務編成の基準｣ 11項目です。

①勤務間隔
最低11時間以上の間隔をあける。
②勤務の拘束時間
拘束時間は13時間以内とする。
③夜勤回数
3交代制勤務は月8回以内を基本とし、それ以外の勤務は労働時間に応じた回数とする。
④夜勤の連続回数
最大2連続（2回）まで。
⑤連続勤務日数
5日以内。
⑥休憩
夜勤時は1時間以上、日勤時は労働時間・労働負担に応じて適切な時間数を確保する。
⑦夜勤時の仮眠時間
夜勤の途中で連続した仮眠時間を設定する。
⑧夜勤後の休息（休日を含む）
2回連続の夜勤後は概ね48時間以上の休息を確保する。1回の夜勤後は概ね24時間以上確保する。
⑨週末の連続休日
少なくとも月1回は土曜・日曜ともに前後に夜勤のない休日をつくる。
⑩交代の方向
正循環の交代周期とする。
⑪早朝始業
早出の始業時刻は7時より前は避ける。

ただし、これらは必ずしも全項目をすぐに満たさなければならないわけではありません。地域や施設の特性、職員ニーズ、実現可能性などを考慮し、可能な範囲で進めるものとされています。
ワーク・ライフ・バランス改善の取り組みは、｢組織｣としての取り組みと看護職自身の｢個 人｣としての取り組みの両方が必要です。
個人として取り組むにあたって、どのようなことに留意すべきか、必要な知識を身に着けておいてください。
夜勤・交代制勤務をしながら生活するためには、夜勤前の過ごし方を考える、夜勤中の仮眠を2時間以上確保する、夜勤明けは交通事故等のリスクに対処する、昼間も眠りの質を高める、カフェインや薬を使用する場合の注意点などが、個人として対策すべきこととして挙げられます。

ワーク・ライフ・バランス推進のための行動

看護職の働き方改革は、戦後70年以上にわたって当然とされてきた慣習を変えることになりますので、看護部だけ、人事部だけでできることではありません。当然いち看護師ではままならないことが多いでしょう。病院なら院長が信念を持って、働き方改革を経営理念として発信し、組織全体で取り組みを続けることです。
しかし、ずっと続いている現状を変えるためには、誰かが声を上げる必要があります。それは実際に働いている看護師自身が意思を示すことも重要です。
まずは味方づくりです。直属の看護師長に相談しましょう。同じ悩みや思いを持つ同僚とも相談し、現状を伝えることです。研修会や講演会に参加したらその内容を伝えたり、ワーク・ライフ・バランスのガイドブックを見せるなど、理解を深めるべく行動しましょう。

看護部や人事部が経営者に働きかけ、認められれば各部門からスタッフが参画する推進チームが作られます。
現状を分析して計画が策定され、いよいよ運用となります。
ただし支援策運用がスタートしても、すべてが期待通りに進むことはありません。その状況を把握したうえで問題点を改善していきます。ビジネスでいう「PDCAサイクル」を回すことで、より使いやすい制度となり、職員や病院にとっても効果的な支援策となります。継続する計画、解決が必要な課題、新たに必要な計画などを整理して、よりよい改善につなげましょう。

※日本看護協会　看護職のワーク・ライフ・バランス推進ガイドブック（PDFファイル）